インフルエンザ時の咳および鼻汁に対するクラリスロマイシンの効果

池松秀之, 他: インフルエンザの呼吸器症状に対するクラリスロマイシンの効果--オセルタミビル治療例およびザナミビル治療例での比較検討

2012－2013年シーズンは培養でAH3N2（香港型）が80％（平均年齢36.0歳）、B型が19.2％（同30.3歳）、H1N1pdmが0.8％（26.4歳）の混合流行で、成人～高齢者に多く、H3N2では60歳以上が19.8％を占めました。ワクチンは9歳以下の発症率が非接種群27.3％、接種群9.8％と有効で（p
ノイラミニダーゼ（NA）阻害は平均の解熱時間（投薬開始から37.5℃未満に下がるまで）がA型では23.0時間（ペラミビル）～28.1時間（ザナミビル、ラニナミビル）と有効性が高いものの、Ｂ型は32.2～46.8時間とやや有効性が低いという結果でした。また各NA阻害薬投与後（±5日目）のウイルス残存率はH3N2で10～20％前後、B型で20～30％前後で、ウイルス残存率は特定の発熱パターンと密接な関係を示しました。
また今シーズンは高齢患者が多かったことから、1回完結型吸入薬ラニナミビルの高齢者における有用性を検討しましたが、高齢者でも大部分の症例で吸入可能であり、80歳以上でも有効率が高いことが確認されました。

○妊婦について(平成21年10月13日 厚生労働省発健1013第4号)

・これまで季節性インフルエンザワクチンの接種により先天異常の発生頻度増加等は知られていない。
・バイアル製剤には、保存剤(チメロサール、又は2-フェノキシエタノール)が使用されている。チメロサールはエチル水銀に由来する防腐剤であるが、過去に指摘された発達障害との関連性について、最近の疫学研究では関連性は示されていない。
・プレフィルドシリンジ製剤には、保存剤の添加は行われていないことから、保存剤の添加されていないワクチン接種を希望する妊婦にはプレフィルドシリンジ製剤が使用できる。

インフルエンザによる熱などの症状が改善しても、ウィルスが残存しているといわれています。実際にインフルエンザ発症後3日経過していても約8割の患者で残存しております。ウィルス残存率はA型よりもB型で高く、15歳以下の小児の方が16歳以上の成人よりも高い傾向にあります。しかし一般的には、抗インフルエンザウィルス薬を服用して熱が下がったり、症状が軽減したりすると、服用を中止してしまう傾向があります。タミフル（オセルタミビル）やリレンザ（ザナミビル）などの抗インフルエンザ薬は1日2回、5日間服用する薬剤です。ウィルスの残存に対しても、また周囲への感染を防ぐ意味でも5日間しっかりと服用することが重要と考えます。

報告されている。本研究では、マウスにインフルエンザA(H1N1)ウイルスを感染させてクラリスロマイシンを投

○接種回数について(平成21年12月16日 厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部事務局)

・1回接種：医療従事者・妊婦・基礎疾患を有する者'著しく免疫反応が抑制されている者は2回接種としても差し支えない)・1歳未満児の保護者・中学生・高校生・65歳以上の高齢者
・2回接種：幼児(1歳～就学前)・小学校(1～6年生)

○他の予防接種と併施について(平成21年10月13日 厚生労働省発健1013第4号)

・生ワクチンの接種を受けた者については、接種した日から27日以上、不活化ワクチン又はトキソイドの接種を受けた者については、原則として、接種した日から6日以上の間隔を置いてから新型インフルエンザワクチンの予防接種を行う。
・インフルエンザの予防接種に併せて、他の予防接種を同時に実施する場合は、医師が特に必要と認めた場合に限り行うことができる。

文科省は、インフルエンザの出席停止期間を学校保健安全法の施行規制で、「発症後5日」の出席停止を条件に加え、幼稚園児については、解熱後の停止期間も2日から3日に改めました。そこで、その妥当性検証するため、家庭内と学校内感染の疫学調査とウイルスの消失時間における調査を行いました。
ⅰ）家族内で乳幼児と学童が同世代に感染する割合は、21％と13％で、同世代への感染率は乳幼児の方が高くii）流行状況では、保育園で1）誰とも感染の影響を持たない単独罹患者21%、2）クラスにウイルスを持ち込んだ第1罹患者16%、3）先行の罹患者の感染初期に感染を受けた者62%、4）先行する罹患者の復帰後に感染を受けた者1%であり、小学校では1）30%、2）16%、3）48%、4）5%でした。iii）経時的なウイルス力価の検討から、薬剤投与開始からウイルス消失までの時間（中央値）は、乳幼児で4.1日、学童で2.9日及び薬剤投与開始から解熱までの時間はそれぞれ、1.7日、0.8日と差を認めましたが、解熱からウイルス消失までの時間には差を認めませんでした。
このことから、感染期間の判定は、解熱を基準にするのが妥当で、家族内で乳幼児に高い感染率がみられたものの、保育園で出席停止から復帰した児童からの感染は小学校より少なかったことより、出席停止期間を保育園児で長くする必要はないものと思われました。
さらに、薬剤別の薬剤投与開始からウイルス消失までの時間は、ラピアクタで2.2日、イナビルで3.2日、リレンザ で3.5日、タミフルで4.0日と有意差なく、薬剤投与開始から解熱までの時間はそれぞれ、0.8日、1.7日、1.1日、1.2日とラピアクタとイナビル間以外、有意差は認められなかったものの薬剤間に治療効果の違いがあることが示唆されました。発症からから解熱までの時間は治療開始の時間と薬剤に依存するため、早期の治療と薬剤の選択が出席停止期間を左右すると思われました。

COPDや気管支喘息は呼吸器ウイルス感染により増悪を来たすが、COPDの研究（Rohde G, et al. Thorax 2003）によると増悪の際の56%でウイルスを検出し、その種類はライノウイルス（36%）、A型インフルエンザウイルス （25%）、RSウイルス （22%）であった。クラリスロマイシン投与はこれらの難治性喘息およびCOPD増悪に対し予防効果がみられ、最近の報告（Albert RK, Connett J, Bailey WC, et al. Azithromycin for prevention of exacerbations of COPD. New Engl J Med 365: 689-698, 2011. ）では、アジスロマイシンで増悪抑制、増悪頻度減少、最初の増悪までの期間延長、QOL改善およびウイルスに対する抑制効果がみられた。またインフルエンザ治療においてクラリスロマイシンを上乗せすると咳や鼻水に対し効果がみられる。
クラリスロマイシンの増悪予防効果の機序として気道クリーニング作用が挙げられるが、ニュージーランドからの報告（Simpson JL, et al. Am J Respir Crit Care Med, 177: 148-155, 2008）によると難治性喘息におけるQOL改善、喀痰中のIL-8、メタロプロテイナーゼ、好中球数 好中球エラスターゼの減少作用がみられ、難治性喘息におけるマクロライドの追加投与が重要であります（クラリスロマイシン 500mg x 2 daily）。

インフルエンザの予防にはインフルエンザワクチン接種をお薦めします。 薬の効果 ..

○ワクチンの有効性について

・インフルエンザワクチンは、重症化や死亡の防止については一定の効果がありますが、感染防止に対しては効果が保証されるものではありません。
・いま日本で使われているワクチンは、以前にかかった人の免疫を高めるものであって、感染したことのないウイルスに対しては、効果が限られている(平成21年11月 日本医師会雑誌)
・インフルエンザワクチンは発症を防ぐ効果はあるだろうが、いったん発症すると、脳症の発病阻止には有効性がないということです。(平成21年11月 日本医師会雑誌)
・インフルエンザは気道から侵入するので、これを予防するためには気道で働くIgA抗体ができていることが必要ですが、現在の注射によるインフルエンザワクチンではIgA抗体はできずに、IgG抗体しかできません。IgG抗体はインフルエンザの重症化を防ぐのには役に立ちますが、気道から進入しようとするウイルスを局所で追い出すことはできないのです。(大阪大学大学院医学系研究科・免疫動態学 宮坂昌之先生 談)
・AP通信によると、ポーランドはワクチンを一切輸入していないが死亡率は他の欧州諸国と大差なかった。(平成22年2月24日 毎日新聞)
・医療従事者が再認識すべき、重要なインフルエンザワクチンの常識は、
①A香港型インフルエンザが流行した場合、高齢者にはほとんど効果がない。
②健康成人であっても、発病防止効果は40～50%でさほど高くないし、抗原変異があれば、健康成人での発病防止効果も大幅に低下する。
A香港型インフルエンザに対してワクチン効果が低い原因は、ワクチン製造の際の「鶏卵内での抗原変異」である。
鶏卵内での抗原変異は、H1N1/09にはなく、したがって鶏卵で製造したH1N1/09のワクチンは高い有効性がある。
日本では、B型インフルエンザに対するワクチン効果は低いというのが、一般的な意見である。しかし、欧米の報告を見ると、一定して50～70%の発病防止効果があり、それは小児でも高齢者でも変わらない。B型インフルエンザは、小児では入院の原因にもなり、学級閉鎖、休校を引き起こす。成人では、B型インフルエンザが流行しても、超過死亡の増加は見られず、高齢者やハイリスク患者での重要性は低い。
高齢者でのインフルエンザワクチンの重症化防止効果が強調されてきたが高齢者のワクチン接種率が高い米国、フランス、イタリア各国においても、超過死亡が低下しないことから、最近ではこのような高い重症化防止効果は疑問視されている。
菅谷憲夫 INFECTION FRONT Vol.35 P5-7 2015

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○通常の診察の後に、インフルエンザワクチン接種を行ってもよい(平成21年10月14日 厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部)

・予防接種は、疾病又は負傷に対する治療ではなく、保険診療とは別に提供されるものである。したがって、基礎疾患を持つ者の保険診療とインフルエンザワクチン接種を同時に実施した場合でも、いわゆる混合診療にはあたらない。

副鼻腔炎のためクラリスロマイシンを服用しております。本日インフルエンザ予防接種を受けたのですが、服用をやめた方がいいのでしょうか。

インフルエンザの感染経路は、インフルエンザウィルス感染患者の咳やくしゃみのどのしぶきに含まれるウィルスを吸い込むが主です。インフルエンザウィルスは、呼吸とともに鼻腔咽頭から体内に入り込み、気道粘膜に吸着して細胞内へ侵入し、上気道から下気道、さらには肺で急激に増殖していきます。つまり、抗インフルエンザウィルス薬の標的器官は、気道～肺になります。

基本的にはロキソプロフェンを服用中でも、インフルエンザ予防接種を受けることは可能です。

ワクチンの有効性に関する研究では、ワクチンの接種を受けた人の方が受けていない人よりもインフルエンザ発生率が低く、ワクチンの有効性が示されました。インフルエンザワクチンは発病を100％抑えるほどの効果はありませんが、重篤な合併症や死亡を少なくし、感染してしまった場合でも症状を軽めに抑えることが期待できます。特に高齢者や小児、基礎疾患を有するに含まれる方は、流行が始まる前に余裕をもって接種するようにしましょう。

特に心疾患のある方や高齢者は慎重に対応するべきですね。 処方薬の場合だと、抗生物質のクラリスロマイシン ..

○うがいは効果あるでしょうか
ウイルスが気道上皮に付着してから上皮細胞内に侵入するまでの時間は30分程度と言われています。したがって感染をおこす環境においては30分おきにうがいを繰り返さないと効果はないと思われます。

抗インフルエンザ薬による獲得免疫抑制をマクロライド薬併用で阻止

インフルエンザワクチンの接種を受けた後の注意としては、接種後24時間は副反応の出現に注意し、接種後30分以内は特に注意し、医師とすぐに連絡をとれるようにしておきましょう。接種部位は清潔に保ち、当日の入浴は差し支えありませんが、過激な運動、大量の飲酒は避けましょう。よく起こるワクチンの副反応としては、接種部位が赤く腫れたり、硬くなるなどの局所反応がみられることがありますが、通常は2～3日中に消失します。

インフルエンザ菌（Haemophilus influenzae）感染症

○備蓄薬の放出について(平成21年9月4日)

通常流通している抗インフルエンザウイルス薬の市場在庫の枯渇が予測され、新型インフルエンザを治療する医療機関及び抗インフルエンザウイルス薬を調剤する薬局において治療等に影響がある場合に「県備蓄薬」を放出する。

☆インフルエンザにクラリスロマイシンが有効
・大正富山医薬品株式会社のデータによると
①クラリスロマイシンの添加により、培養細胞におけるインフルエンザウイルスの増殖を抑制した。
②クラリスロマイシン投与により活発な線毛運動が維持され、ウイルスの増殖も抑制されていることがわかった。
③クラリスロマイシンはIL-12の産生促進を介して、粘膜免疫に重要なIgAなどの抗体産生を増強していることが明らかになった。
ということです。
東北大学の渡辺彰助教授によると「ニューキノロン投与の場合と比較し、マクロライド投与のほうが発熱回数、発熱日数共に有意に抑えられました。また、インフルエンザ様疾患患児にセフェム系抗生物質を投与した場合と比べ、マクロライド系抗生物質を投与した場合の方が発熱期間が有意に短縮し、肺炎合併率も減少していることがわかります。」ということです。渡辺彰:日胸62(9):819-827二宮恵子:JJ Antibio 56(A):84-86,2003 (2004.12.08記)

インフルエンザ菌（Haemophilus influenzae）感染症 － ..

○副作用の被害救済について

・任意接種の被害救済は、死亡した場合の遺族一時金の上限が約700万円にすぎない。(平成21年9月6日 共同通信社)
・厚生労働省は12月４日、新型インフルエンザワクチンで重い健康被害が発生した場合、医療費や遺族年金などを給付する救済制度をスタートさせた。ワクチンの副作用だけでなく、医師の技術的なミスで起きた健康被害も救済される。生計維持者が死亡した場合、遺族に年間約２３７万円の遺族年金（１０年間）と約１９万円の葬祭料、生計維持者以外の死亡では遺族に一時金約７１３万円と葬祭料を給付する。(平成21年12月8日 読売新聞)